第3部：「1億台出荷」計画の現実味－市場の壁と製造の難路

サム・アルトマンCEOがぶち上げた「1億台出荷」という目標。これは、AppleのiPhoneが初代発売から約4年かけて達成した数字に匹敵し、Apple Watchの年間販売台数（約4000万台）をも大きく上回る野心的なスケールだ。この壮大な目標は、OpenAIの自信の表れか、それとも単なるブラフか。この章では、その実現に向けた具体的な戦略とタイムライン、そして避けては通れない製造上の課題と市場の現実を検証する。

1. 野心的目標の裏にある段階的アプローチとタイムライン

アルトマンCEO自身、「初日に1億台を出荷することが不可能である」ことは認めている。しかし同時に、「これまでにない速さで、高品質な1億台のデバイスを出荷する」と社内で豪語したともWSJは報じている。具体的な最初のデバイスリリース目標は「来年後半」、つまり2026年末頃を目指しているようだ。これに対し、TF International Securitiesのアナリスト、ミンチー・クオ氏は、より現実的な量産開始時期を2027年と予測しており、初期の市場投入から大規模量産体制の確立までには、ある程度の時間が必要と見られる。

この大規模プロジェクトの成功には、周到な準備と機密保持が不可欠だ。アルトマンCEOも「競合他社に製品が準備できる前に模倣されるのを避けるため、ステルス（秘密裏に進めること）が最終的な成功にとって重要になる」と強調している。ジョニー・アイブ氏のチームは数ヶ月前から、このデバイスを大規模に製造・出荷できる能力を持つサプライヤーやベンダーとの協議を重ねているとされ、水面下では着々と準備が進められている模様だ。市場投入初期には、新しいもの好きのアーリーアダプター層や、既存のChatGPTの熱心な有料会員などがターゲットになると考えられるが、そこから一般層へと普及を拡大していくための具体的なマーケティング戦略や普及戦略は、まだベールに包まれている。

2. カスタムシリコン開発と台湾TSMCへの依存：製造業の現実

「AI相棒」のような先進的なデバイスの性能と効率を最大限に引き出すには、既製品のチップを組み合わせるだけでは不十分であり、専用設計された「カスタムシリコン」の開発がほぼ必須となる。現在、Apple、Google、Amazonといったテクノロジー企業のほぼ全てが、自社製品に最適化された独自のAIチップ開発に巨額の投資を行っているか、あるいは有力なチップメーカーの買収を検討している。その背景には、AIアプリケーションを動かすために必要な半導体の数が急増する中で、チップを自社で設計・開発することにより、コストを削減し、AIシステムのパフォーマンスを劇的に向上させることができるという狙いがある。OpenAIもこの流れに乗り、デバイスの頭脳となる高性能かつ省電力なカスタムAIチップの開発を進めている可能性は極めて高い。

しかし、たとえチップの設計において主導権を握ったとしても、その製造という段階では、巨大な壁が存在する。現在の世界の半導体製造は、台湾積体電路製造（TSMC）への極度な依存という構造的課題を抱えているのだ。TSMCは、スマートフォンからデータセンター、さらには軍事機器に至るまで、最先端AIチップの大部分を世界規模で製造しており、まさに「全業界の心臓部」として機能している。OpenAIがどれほど革新的なチップを設計できたとしても、最終的にはTSMCのような限られた最先端ファウンドリの製造キャパシティを確保する必要があり、これは地政学的リスクや他社との熾烈な生産枠の奪い合いといった問題と常に隣り合わせとなる。この製造のボトルネックをどう乗り越えるかは、1億台という出荷目標達成の大きな鍵を握るだろう。

3. 市場受容性と価格戦略：消費者は「第3のデバイス」を受け入れるか？

そして最も根源的な問いは、消費者がこの新しい「AI相棒」を本当に受け入れるのか、という点だ。Humane AI Pinの失敗が示したように、単に技術的に新しいだけでは消費者の心は掴めない。699ドルという本体価格に加え、月額24ドルのサブスクリプションが必要だったAI Pinは、「高すぎる割に、スマートフォンのChatGPTアプリで十分ではないか」という厳しい評価にさらされた。専門家が指摘するように、「消費者は未来的だからといって技術を採用するのではなく、それが日常生活をシームレスに、かつ明確に改善するからこそ採用する」のだ。

OpenAIのデバイスがどのような価格設定で登場するかはまだ不明だが、その成否は、提供する独自の価値と価格のバランスにかかっている。もし、アルトマン氏が示唆するように、ChatGPTの有料会員に対して「新しいコンピューター（AIデバイス）を郵送する」ようなモデルが実現すれば、実質的なデバイス価格はサブスクリプション料金に組み込まれる形となり、初期購入のハードルは下がるかもしれない。しかしそれでも、既存のスマートフォンやPCとの明確な役割分担、そして「それなしでは生活が不便になる」と感じさせるほどの圧倒的な利便性や体験を提供できなければ、単なる物好きなガジェット好きのための一時的なおもちゃで終わってしまう危険性も孕んでいる。「iPhone、MacBook Proに次ぐ第3のコアデバイス」という野心的な位置づけにふさわしい価値を、OpenAIとアイブ氏が生み出せるのか。市場はその答えを固唾をのんで見守っている。